こんにちは、たけひとです。
資産運用において【普通の人】に戻しました。投資に時間をかけることがそれほど魅力に感じなくなったからです。VTI（全米株式インデックス）、QQQ（Nasdaq100インデックス）により年8%のリターンを目指します。
【条件】
経費コストが低く、時価総額加重平均であること
【対象となりうる商品】
楽天・全米株式インデックスファンド
SBI・V・全米株式インデックスファンド
iFreeNEXT Nasdaq100 インデックスファンド
VTI
QQQ
もし個別株を続けるなら、システムエンジニアの視点からイノベーションを巻き起こす企業（GAFAM、OKTA、CRWD、CRM）はこの先も有望だと思っています。これらの企業の多くはNasdaq100インデックスに含まれており、個別株として持つことは投資に時間を割いてしまうといえるでしょう。それなりのボラティリティも想定されるため暴落時の握力が試されます。
苦い投資経験【経営者と時代の変化に対応できなかった】
VTI・QQQ至った経緯ですが、背景として苦い投資経験があります。コロナのような全体が暴落する経験であれば仕方のないことですが、個別株は時代の変化に敏感でないといけないということです。私は日本株において２度経験しました。
一つ目はクックパッドです
M&Aにより企業を拡大していた同企業ですが、当時の経営者と創業者との経営方針の食い違いにより、結果として創業者に軍配。当時3000円あった株価は、現在は250円。市場からは見放されています。投資家の多くは経営者のビジョンに期待していたのです。退陣リスクと早期の損切を学びました。私は損切ができず、買い増しまでしました。結果1000円くらいのところで全売却。忘れたい過去です。
二つ目はNECか松下系ガラパゴス携帯の企業です。企業名を忘却しました
2000年初頭、日本の携帯市場は世界の最先端を走っていました。ガラパゴス携帯ですね。この仕組みを使って世界進出を目指していたこともあり、日本の携帯電話機器メーカーもこぞって株高の時期がありました。そのような情勢のなかで購入した個別株ですが、世界に受け入れられず。モトローラやノキアなどの海外勢も日本から撤退、そしてボーダフォンはソフトバンクへ事業譲渡、その後のソフトバンク＋iPhoneの快進撃、ガラ携にこだわった日本メーカーはスマホ機器の製造に立ち遅れたといってもいいでしょう。
別件にはなりますが、電気自動車の普及に伴って日本の自動車産業はどうなるのか気になるところです。多額の資金力をもつ米国・中国企業に太刀打ちできるのか、水素自動車は一石を投じることができるのか。
苦い投資経験 【時価総額加重平均ではないETFへの投資】
時価総額の高い大型株の比率を高く、小型株の比率を下げることにより、小型株の値がさに株価が左右されないことです。
指数の大切さをもっとも理解したのは、コロナショックです。私はSPYDを数千株所持していました。SPYDは均等ウェイトです。組み入れ銘柄80種は時価総額に関係なく均等になります。
SPYDは配当重視の戦略ですが、株価の上昇はさほど期待できません。そのため配当をもらって生活することになります。景気のよいときは景気敏感セクターの株がおおくなり、景気が下り坂になると公共株ということになりそうです。コロナショックの前は少しづつ金利を切り下げていく局面であり、景気も良く順調な相場でした。
コロナショック後は、景気敏感セクターの比率が大きく、更に輪をかけて原油価格の下落もありSPYDは見るも無残な状況になりました。
SPYDはレンジ相場的な要素もあり、レンジの低いところで買うのがポイントにはなると思われますが、配当を出さない企業も増えており、資本主義にもっとも大事な成長という概念がないため資産を増やすイメージがないのです。そして株価が下落したときは何年経過しても購入単価を割り込む可能性も潜んでいます。
確かに配当はありますが、米国と日本の二重課税問題にも直面します。リタイアした人は確定申告により課税された税金を取り戻すことはできないでしょう。収入が少ない人も取り戻せない可能性があります。
まとめ【なぜVTIだけでなくQQQに投資するのか】
基本はVTIですが、サテライト戦略としてQQQにも投資しています。
2014年頃から第４次産業革命の入り口に立ったのでないかと思っています。それはVTIとQQQチャートも示しています。
＃portfolio visualizerサイトなどで確認されることをおすすめします。時期の切り出しによって投資成績は変わるからです。SPYとQQQの比較でもいいでしょう。QQQの設定来、2000年のITバブルを含めても2020年にQQQがSPYを逆転しています。
そして奇しくもコロナショックによりオールドな価値観は駆逐されて世界のAI化に対する意識が進んだことによって産業革命は１～２年程度早まった可能性すらあります。働き方改革や電子決済などがいい例ではないでしょうか。（本記事はアップデートを想定しています）
